導入した太陽光発電システムは、「家庭用（住宅用）１０ｋＷ未満、単独設置」のもので、自家消費して残った分（余剰電力）が買取（売電）の対象になっています。導入の年次は２０１５年で、電力会社との契約の関係から「出力制御義務あり」となっており、１０年間３５円／ｋＷｈ（消費税込み）での買取が約束されています。
「確実に利益（不労所得）を得られるのか」の検討で、固定価格買取制度の有効な期間内（６～７年）で初期投資の回収は完了し、その後（２～３年）はこの買取制度の恩恵を得られることになりますが、その後どのように運用すべきか考えるのが今回のテーマです。
太陽電池モジュールは２０年間の出力保証がありますから、パネル自体の寿命は２０～３０年以上と考えられます（パワーコンディショナ等は１５年くらいでしょうから交換１回は確実です）。よって１０年経過後も当然発電は継続しますから利益はさらに上積みとなりますが、３５円／ｋＷｈといった高価格では売れるはずがありません。
さて、それではいくらくらいで売れるのか。現実を見るなら固定価格買取制度がはじまったのは２００９年でしたから、その１０年後となる２０１９年の動向を見ればわかるのですが、そこまで待っていられません。
とてもアバウトな私自身の推定ではありますが、売電単価は最も安価な発電方法による原価と同等になるのではないかと考えます（現在の水準で考えると１０円／ｋＷｈ程度以下）。結果、さまざまな料金プランを駆使して電力会社から購入できる最低単価以下の水準になってしまうことは想像に難くないです。
それなら、他所に売るより積極的に自分で使うに限ります。電力使用量の多いエコキュートや電気温水器は太陽が出ている昼間に使う（外気温が夜間よりも高いため特にエコキュートの場合効率も良いです）。洗濯乾燥、食器洗浄、ＩＨヒーターを使った調理等電気を多く使うことは昼間にやることになるでしょう（少なくともタイマーでできるものは完全にやる）。
家庭用の蓄電池（バッテリー）を利用し、夜間の電力まで賄うことも想定に入れるべきでしょうが、現在の水準では蓄電池はとても高く直感的に割にあいません。もっとも、今後の価格の推移をしっかりと見守っていこうとは思います。価格水準に変動があれば（２０１９年は一つの転換点となりえるかもしれない）検討を行います。