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太陽光発電の1年間の発電実績と、導入前に行った利益(不労所得)算定のための試算との比較

太陽光発電システム設置後、丸々1年間(1月から12月)の発電実績データが得られたので、導入前に行った試算(シミュレーション)との比較をしました。試算の際に設定した各要素の値(パラメータ)が適切だったかどうかを検証するのが今回の狙いです

太陽光発電の1年間の発電実績と、導入前に行った利益(不労所得)算定のための試算との比較イメージ

丸々1年間を通した実績値は、発電電力量:4636kWh、購入電力量3924kWh、売電電力量3360kWh、消費電力量5200kWhです。 なおデータは「こちら」にあります。

最も重要な実績値は、年間を通した発電電力量です。なんといってもここが収入に直結しますからね。

<結果> (試算)4490kWh (実績)4636kWh

幸いなことに、実績が試算を3%ほど上回りました。年間を通じた日射量の年次ごとのばらつきもあるでしょうが、結果を見ると、とりあえず一安心といえます。

 

次に、1か月あたりの電力の自家消費量です。現時点では年間発電電力量ほど収支へのインパクトはありませんが、固定価格買取制度終了後にはパラメータとしての重要度が上がります。

<結果> (試算)100kWh (実績)106kWh

数字の上では実績が試算を6%上回ることとなりましたが、この数値は家庭内での電気の使い方に大きく左右されるため大差なしとして試算は成功していたと評価できます。なお、実績値の計算方法は、

4636kWh (発電電力量)-3360kWh (売電電力量)=1276kWh(年間自家消費量)

1276kWh (年間自家消費量)/12=106.3kWh(月間自家消費量)

となります。

1年間の発電実績と、導入前に行った試算との比較結果はほぼ一致していたので、試算(シミュレーション)の有効性が確認されました。固定価格買取制度終了後の動向について試算を行う際のパラメータとして活用すべきであると考えます。


家庭用の太陽光発電で確実に利益(不労所得)を得られるのか

導入を計画している太陽光発電システムで、確実に利益を得られるかきっちりとした検討を行いました。これは非常に重要です。(^^♪

太陽光発電 港のイメージ

一般的に太陽光による年間発電量は、設置容量1kWあたり1200kWhといわれています。例えば、3kWの容量で設置した場合は、1年で、

1200×3=3600kWh

の発電量となります。現時点(2015年)スタートでの売電固定価格が35円/kWhですから、発電した電力をすべて売却した場合、

35×3600=126(千円)

の収入となります(もっとも家庭用の場合、売却は余剰分の電力に限られますから自家消費量によりこの金額は変動します)。

一方、この太陽光発電システムを導入するのに900(千円)かかったとすれば、投資回収期間は、

900/126=7.1年

です。

売電価格は10年間の固定ですし、システムも同等期間は性能が保証されますから投資回収後の2.9年間分、すなわち、

126×2.9=365(千円)

が利益となります。すなわち、10年間掛かりますが、900(千円)が1265(千円)に増加することになります。

 

次に、自分が導入を予定しているシステム(設置容量3.6kW)において精度を上げた検討を行います。

まず、年間発電量についてはメーカ算定のシミュレーション(計算方式JPEA:太陽光発電協会)により、4490kWhとなりました。これは設置場所の日射量データ及び屋根傾斜角、設置方位、パワーコンディショナの変換効率等を織り込んでいますから各パラメータに入力ミスが無い限り信頼できると考えます。

この電力をすべて売電してしまえば、

35×4490=157(千円)

の年間収入となりますが、売却は余剰分の電力のみに限られるため自家消費分を加味しなければなりません。

これまでの昼間の電力使用量より、1ヶ月あたりの自家消費量を約100kWh、電力量単価(もともと昼間に電力会社に支払っていたもの)を27円/kWhとすれば、

<売電分の収入>

4490-(100×12)=3290kWh

35×3290=115(千円)

<自家消費分の金額メリット>

100×12=1200kWh

27×1200=32(千円)

よって、年間収入(金額メリット)は上記の2つの合計で、147(千円)と見積もられました。

 

システム導入費用は1000(千円)ですから、

1000/147=6.8年

で回収が完了します。

また、投資回収後の3.2年間分、すなわち、

147×3.2=470(千円)

が利益となります。すなわち、10年間掛かりますが、1000(千円)が1470(千円)に増加することになります

したがって、利益が得られるのは間違いなしです。

 

10年経過後も発電は継続しますから利益はさらに上積みとなりますが、売電価格が固定でなくなるため別の機会に検討を行いたいと思います。